東京マラソン2027 — 第20回記念大会の抽選結果発表と2026年9月30日の入金期限

東京マラソン2027は、2027年3月7日（日）に開催される。2007年の第1回大会から数えて第20回目の節目にあたる記念大会であり、東京マラソン財団はこれを踏まえて定員を40,000名に設定した。前回大会の39,000名から1,000名の増員となる。国内最大規模の市民マラソンであることに加え、ワールドマラソンメジャーズの一つとして国際的な位置づけを持つ大会でもあり、記念大会という要素が加わったことで参加希望者の関心はさらに高まっている。コースは東京都庁をスタートし、水道橋、上野広小路、神田、日本橋、浅草雷門、両国、門前仲町、銀座、田町、日比谷を経て、東京駅前・行幸通りにフィニッシュする設定である。都心の主要な観光地を縦断する構成は従来大会から引き継がれており、沿道の観戦環境という点でも変更は示されていない。制限時間はマラソンが7時間で、9時10分に競技開始、16時10分に競技終了となる。車いすの部は制限時間2時間30分で、9時05分競技開始、11時35分競技終了である。参加料は国内19,800円、海外230ドルで、これには参加料・事務手数料・消費税がすべて含まれる。マラソン一般の部、車いすの部、障がい者の部で同一の金額が設定されており、区分による差はない。エントリー時に別途の手数料が上乗せされる構成ではないため、当選後に必要となる金額はこの参加料そのものと考えてよい。^[1][2][3]

東京マラソン2027のエントリーは複数の区分に分かれており、それぞれ受付時期が異なる。チャリティランナーの寄付申込は2026年6月24日11時から7月9日17時まで、準エリートエントリーとONE TOKYOプレミアムメンバーエントリーは2026年7月31日11時から8月13日17時までが受付期間だった。そして一般エントリー（一般の部、障がい者の部、障がい者（車いす）の部、Duo Teamの部）は2026年8月14日（金）11時に受付が始まり、8月28日（金）17時に締め切られた。注目すべきは、受付初日である8月14日の時点ですでに申込が定員を超え、抽選の実施が確定した点である。東京マラソン財団は同日「定員を超えたため、抽選となることをお知らせいたします」と発表しており、その後の申込者は当初から抽選を前提とする状況となった。当落通知は抽選の種類ごとに3つの日程に分かれる。ONE TOKYO 3大会連続落選メンバーチャレンジが2026年9月11日、都民抽選が9月16日、一般抽選が9月18日である。この順序には実務上の意味があり、複数の抽選対象に該当する応募者は、先行する抽選で落選しても後続の抽選結果を待つことになる。たとえば東京都民の応募者であれば、9月16日の都民抽選で落選通知を受け取ったとしても、9月18日の一般抽選でまだ機会が残っている。9月16日の通知だけを見て諦めてしまうと、後続の当選を見落とす可能性があるため、最終的な結果は9月18日まで確認を続ける必要がある。^[1][2][3]

抽選に当選しても、それだけで出走権が確定するわけではない点が、東京マラソンのエントリーで最も見落とされやすい部分である。一般エントリー当選者の入金期間は2026年9月18日（金）11時から9月30日（水）17時までと設定されている。当落通知の当日から入金受付が始まり、約12日間で締め切られる構成である。この期限内に参加料19,800円の支払いを完了しなければ、当選の権利は失われる。倍率の高い抽選を通過しながら、入金手続きの失念によって出走できなくなるという事態は避けたいところであり、通知を受け取った時点で速やかに手続きを済ませるのが確実な進め方となる。特に注意したいのは、9月下旬が休日を挟む時期であることと、支払い方法によっては金融機関の営業日に依存する場合があることである。9月30日17時という締切は営業時間内の設定であり、当日の夕方に慌てて手続きしようとすると間に合わない可能性がある。他のエントリー区分でも同様に入金期間が独立して設けられており、準エリートエントリーとONE TOKYOプレミアムメンバーエントリーは選出結果通知が2026年9月1日、入金期間が9月1日11時から9月11日17時まで、チャリティランナーは2026年7月14日11時から8月13日17時までが入金期間だった。いずれの区分も「申込期間」と「入金期間」が別々に管理されており、申込を済ませた時点で完了と考えると権利を失う。エントリーカレンダーを確認する際は、応募の締切日だけでなく、当選後に発生する入金の締切日までを一続きの日程として把握しておくことが重要である。なお、Duo Teamの部の応募については、通常のオンライン申込ではなくエントリー期間内にメールでの連絡が必要とされており、区分によって手続きの経路自体が異なる点にも留意したい。^[1][2][3]