四半期別GDP速報の読み方 — 季節調整済前期比・年率換算・前年同期比の違い、1次速報と2次速報、寄与度（2026年4-6月期2次速報の数値つき）

時点：2026年4-6月期。公表：1次速報値は2026年8月17日、2次速報値は令和8年9月8日（内閣府経済社会総合研究所）。一次資料：ポイント解説（出典1）、2次速報値の結果の概要（出典2）。^[1][2]

資料は、「2026 年４-６月期のＧＤＰ成長率（季節調整済前期比）は、２次速報値において、実質 0.4％（年率 1.4％）、名目 1.3％（年率 5.5％）となった。」としている。^[1]

前期比は季節調整系列を直前の四半期と比べた値で、表の注では前期比の年率換算（Annualized）が別の欄に並ぶ。前年同期比は原系列を前年の同じ四半期と比べた値で、別の表に載っている。^[2]

年率換算の算式は、本ページが参照した資料には示されていない。数字を引くときは、前期比か、その年率換算か、前年同期比かを添えるのがよい。^[2]

公表の時期について、資料は、「１次速報は当該四半期終了後から１ヶ月と２週間程度後、2次速報は、1次速報以降新たに利用可能となった基礎資料を用いて、さらに約1ヶ月後に公表される。」としている。^[3]

2026年4-6月期は、実質の前期比が1次速報値0.3％から2次速報値0.4％へ、名目が1.2％から1.3％へ上方改定された。^[1]

利用上の注意は、「季節調整は直近値までを対象に毎回かけ直すため、季節調整系列は名目、実質ともに1994年1-3月期まで遡及して改定される。」としている。^[4]

原系列については、「基礎資料の改定等に伴い、名目原系列については2024年1-3月期以降、実質原系列については2023年1-3月期以降の計数の改定が行われている可能性がある。」とされる。^[4]

2次速報値の実質GDP前期比0.4％に対し、国内需要（内需）の寄与度はマイナス0.1％pt、財貨・サービスの純輸出（外需）は0.5％pt。表のかっこ内の数字は国内総生産に対する寄与度とされる。^[1][2]

寄与度の計算方法の資料は、「年率寄与度は、前期比寄与度の４倍をベースとし、その合計と GDP 成長率（年率）との開差は比例的に配分している。」としている。同じ資料は、純輸出の寄与度の符号が前期差の符号と逆になることがあり得ること、国内需要や民間需要などの寄与度は下位内訳項目の寄与度の合計とは一致しないことを留意点に挙げている。^[5]

実質は2020暦年連鎖価格で表示される。2026年4-6月期のGDPデフレーターは季節調整済前期比1.0％、前年同期比2.6％で、名目の前期比1.3％と実質の0.4％の違いと合わせて見ることができる。^[1][2]

GDP速報の数字は、実質か名目か、季節調整済前期比かその年率換算か原系列の前年同期比か、1次速報か2次速報かで変わる。数字を引くときはこれらと公表日を添えて読むのがよいと本ページは読む。^[2][4]

公表予定では、2026年7-9月期の1次速報は2026年11月16日（月）8時50分、2次速報は2026年12月8日（火）8時50分。資料は、「上記の公表予定は現時点での予定であり、変更する可能性があります。」としている。^[6]